【補助項目】所属 / 雇用区分 / スケジュールによって、補助項目を出し分ける場合の注意点（優先度設定）

従業員の所属や雇用区分、スケジュール種別によって、使用できる補助項目を出し分けするには、補助項目の「利用グループ」と「利用条件」を複数設定する必要があります。

この際、「利用条件」の優先度設定が重要です。利用条件が重複する場合は、条件がより絞られた利用条件の優先度を高くし、より多くの従業員が含まれる利用条件の優先度は低くするようご注意ください。

優先度順に、従業員の所属や雇用区分などと合致した利用条件が適用されるためです。「多くの従業員が含まれる利用条件」の優先度が「絞られた利用条件」よりも高い場合、「絞られた利用条件」は適用されないケースがあります。

※「補助項目」の設定方法の詳細はこちらの記事をご確認ください。

正しい設定例

「本社（絞られた利用条件）」の優先度が「全ての所属（より多くの従業員が含まれる利用条件）」の優先度より高くなっているため、本社の従業員には「本社」の利用条件が、それ以外の所属には「全ての所属」の利用条件が適用されます。

誤った設定例

「全ての所属（より多くの従業員が含まれる利用条件）」の優先度が「本社（絞られた利用条件）」の優先度より高くなっているため、本社の従業員にも「全ての所属」の利用条件が適用されます。「本社」の利用条件は使用されません。

優先度の変更方法

［利用条件設定］タブ内の、「優先度」の列にある［^］［ⅴ］ボタンで上下に変更したうえで［優先度を保存］をクリックします。表示順が上の利用条件の優先順位が高くなります。

設定例

例として、補助項目を以下のように所属で出し分ける場合の設定手順を解説します。

以下のように補助項目設定、利用グループ設定、利用条件設定を設定します。

2つの補助項目「在宅勤務」と「待機」を作成します。

2つの利用グループ「本社用グループ」「全所属用グループ」を作成します。

「補助項目」にて、「在宅勤務」と「待機」にチェックを入れます。

「補助項目」にて、「在宅勤務」だけにチェックを入れます。

2つの利用条件「本社用利用条件」「全所属用利用条件」を作成したうえで、「本社用利用条件」の優先度が高くなるよう設定します。

作成した2つの利用条件の優先度について、「本社用利用条件（絞られた利用条件）」の優先度が「全ての所属用利用条件（より多くの従業員が含まれる利用条件）」の優先度より高くなるよう設定します。

これによって、本社の従業員は「本社用グループ」に設定されている補助項目（在宅勤務、待機）が利用可能になります。一方、本社以外の従業員は「全ての所属用グループ」に設定されている補助項目（在宅勤務のみ）が利用可能になります。一部の従業員に対して補助項目を出し分けする設定となりました。