「生産性」＞［全社］タブの確認 / 操作方法

売上高や営業利益、人件費などを入力し、入力した値を元に労働生産性や資本生産性の自社推移を確認できます。また「産業分類」を選択することで、同業種との比較も可能です。

トレンドと評価

データ入力

予算と実績別に「売上高」「営業利益」「人件費」「減価償却」「租税公課」「総労働時間」「従業員数」が入力できます。社内で管理している帳簿を参照し、入力してください。
※最新年度は予算のみ入力可能です。

予算の入力方法

実績行の右のアイコン（）をクリックすると、予算の行が表示されます。
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編集（ペンマーク）をクリックすると、［直接入力］［他期間データの合計を入力］が表示されます。

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［直接入力］をクリックすると、各値を直接入力することができます。［他期間データの合計を入力］をクリックすると、編集中の期間より短い期間のデータを合算して自動で入力されます。

※最新年度は「予算」のみ選択が可能です。
※計算元となる期間に値の登録がない場合、その期間は選択できません。

「純付加価値」と「粗付加価値」は、以下の計算で自動算出されます。

営業利益＋人件費＝純付加価値
営業利益＋人件費＋減価償却＋租税公課＝粗付加価値

ご注意

「総労働時間」「従業員数」の値は、KING OF TIME 勤怠管理との連携により自動反映されます。
なお、空欄で登録した場合、システムで集計された値が再度表示されます。誤入力した場合にご活用ください。ただし、勤怠実績のない年度については空欄で登録することはできません。

データインポート

1. 表の右上にある「CSV」をクリックすると、データが出力され、テンプレートとして利用できます。

2. 以下をご注意のうえ、データをご入力ください。

初めから入力されている「年度」「種別」「売上高」「営業利益」「人件費」「減価償却」「租税公課」「総労働時間」「従業員数」の文字は削除しないでください。
入力されている年度は変更しないでください。

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3. 入力したデータを保存します。

4. 表の右上にある「インポート」をクリック＞ PC上のファイルを選択＞［開く］をクリックします。

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エラーの場合、「インポートに失敗しました。」と表示されるので、データを修正してください。

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推移

入力した「売上高」「営業利益」「人件費」「減価償却」「租税公課」（「総労働時間」「従業員数」）と算出された「純付加価値」「粗付加価値」を元に、最新年度含め過去10年分のデータを表示します。
※表示年度の変更はできません。

総労働時間と従業員数
総労働時間と1人あたり労働時間
売上 / 営業利益 / 付加価値
生産性推移（1人あたり）
生産性推移（1時間あたり）
生産性推移：業種比較（1人あたり）
生産性推移：業種比較（1時間あたり）

※画像クリックで拡大します。

データが予算しか入力されていない場合は、灰色で表示されます。
※最新年度は予算しか入力できないため、灰色で表示されます。

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グラフ右上のスイッチャーで、表示データの切り替えが可能です。

補足

「生産性推移：業種比較（1人あたり）」と「生産性推移：業種比較（1時間あたり）」は、「産業分類」を設定すると表示されます。

評価

偏差値

選択した産業分類と自社の偏差値をレーダーチャートで比較し、自社のポジションの把握に活用できます。

レーダーチャートの下に、評価コメントが表示されます。産業分類平均の平均より高いものがあった場合は、1番偏差値が高いものに対するコメントが「産業分類平均より高い」で確認できます。その反対に、産業分類平均の平均より低いものがあった場合は、1番偏差値が低いものに対するコメントを「産業分類平均より低い」で確認できます。

労働生産性の傾向

直近5年の労働生産性の傾向が散布図で表示され、上昇傾向なのか低下傾向なのかを確認できます。緑の点になっている年は労働生産性が上昇傾向にあり、青の点になっている年は生産性が低下傾向にあることを表しています。

グラフ右上の「当年度予算を含む」を［ON］にすると、当年度予算を含んで表示します。

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散布図の下には、直近の年と5年前の労働生産性を比較した「変化量」と、それに対する要因分析結果が表示されます。

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要因分析結果は以下で分類されます。

労働生産性の傾向	要因分析結果	コメント
上昇傾向	積極型	労働者を増やし積極的に企業規模を拡大しつつも、それ以上に付加価値を増やすことができたため、労働生産性が改善しています。積極的な労働生産性向上のパターンとして分類されます。
	効率型	労働者数を減らしながらも、付加価値を増やすことができたので、生産効率が向上し、労働生産性が改善しています。効率的な労働生産性向上パターンとして分類されます。
	消極型	付加価値は減少していますが、それ以上に労働者数を減少させ企業規模を縮小させたため、労働生産性は改善しています。消極的な労働生産性向上パターンとして分類されます。
低下傾向	縮小型	労働者数を減少させ、企業規模を縮小させていますが、それ以上に付加価値が減少したため、労働生産性は悪化しています。縮小的な労働生産性悪化パターンとして分類されます。
	非効率型	労働者数を増やし、企業規模を拡大させながらも、付加価値が減少したため、労働生産性は悪化しています。労働者数の増加をアウトプット増大につなげることができていないため、非効率型の労働生産性悪化パターンとして分類されます。
	過剰型	労働者数を増やし、企業規模を拡大させながらも、付加価値をそれ以上に増やすことができなかったため、労働生産性は悪化しています。労働者の増加に見合う付加価値の増大を達成できていないため、過剰型の労働生産性悪化パターンとして分類されます。